とにかく高額な不妊治療。通っていたクリニックはお支払いが現金オンリーで、採卵の日なんか何十万円もお金をおろして一括払いするので、見た目にも「払ったなあ」という精神的ショックがありましたし、当然毎月カクッカクッと順調に目減りしていく残高を見てはため息をついていました。自費診療なのは自分ではどうにもならないのでしかたないとして、少しでも取り戻せるお金はないのでしょうか？

不妊検査・不妊治療にかかるお金

不妊検査ひととおりとなると、だいたい以下になるでしょうか。

  • 各種ホルモン検査（周期に合わせて２－３回採血）
  • エコー
  • 子宮頸癌検査
  • 卵管造影検査
  • 精液検査

不妊検査はご夫婦合わせて3-5万円見ておけばよいでしょう。

いよいよ不妊治療となるとどうなるでしょうか。タイミング・人工授精までの、いわゆる一般不妊治療の場合はこんな感じです。

  • タイミング（排卵誘発剤使わない場合）：１周期数千円
  • タイミング（排卵誘発剤使う場合）：１周期１－３万円
  • 人工授精（排卵誘発剤使わない場合）：１周期２－３万円
  • 人工授精（排卵誘発剤使う場合）：１周期３－６万円

一般不妊治療では１周期数千円～数万円ですね。

では、体外受精・顕微授精の特定不妊治療・高度生殖補助治療になるとお値段はどうなるでしょう。値段はクリニックのホームページに書いてあることがほとんどですが、これがまた分かりにくい！！「採卵代」とか「精子調整代」とか「卵胞チェック」とか項目ごとに細かく値段設定されており、初めて見る方には結局どれだけかかるのかよくわからないです。体外受精・顕微授精は、採卵＋胚移植の１セットではじめて１人妊娠できるチャンスが生まれます。採卵では複数個卵子がとれれば、余った卵子からの胚を凍結しておいて、次の胚移植に使うことができますから、毎回「採卵＋胚移植」するわけではなくて、「採卵＋胚移植①＋胚移植②・・・」ということもありえます。なので、下記では、「胚が取れるまで」と「胚移植」それぞれでかかる費用をまとめてみました。

  • 体外受精で胚がとれるまで：１周期２０－４０万円（とれた卵子の個数と使う薬による）
  • 顕微授精：上記の体外受精に追加で１周期１０－２０万円（とれた卵子の個数による）
  • 体外受精・顕微授精での胚移植：１周期１０万円

特定不妊治療・高度生殖補助治療になると、急に１周期数十万円に跳ね上がります。地域やクリニックによって多少の値段の違いがありますが、日本全国だいたいはこれくらいです。

それに加えて、不育症の検査だとか、着床不全の検査だとか、ヒアルロン酸をいれるだとか、アシステッドハッチングだとか、妊娠率を上げるための数限りないオプションがあります。そういうものを加えていくと、青天井ですが、上記はごくごく一般的な患者さんを想定しています。

不妊検査・不妊治療を始めたらまずやること

「不妊治療　助成金　○○市または○○区　（あなたの住民票があるところ）」で検索です！！国からの助成金は一律ですが、そのほかにも住んでいる市区町村によっては、自治体が独自基準で助成金を出してくれるところもあります。基準は、年齢、所得、期間、不妊検査・不妊治療の種類によってさまざまなので、一覧を作ることができません。とにかく、今すぐ検索です！

不妊検査でもらえる助成金

国からの助成金はありません。ケチ！！！

不妊症と分かるまでは不妊症だなんて思っていなかったという人がほとんどですから、国が検査を助成して、若い人に推奨することで、危機感というか、もっと不妊症の現実を知るきっかけにもなると思うんですけどねえ。

東京都は不妊検査の助成金があります。東京都福祉保健局の「不妊検査等助成費用の概要」をご覧ください。所得制限はありませんが、妻が40歳までとか、１年間とか決まりがあって、最大５万円の助成。検査一通りの金額ですね。もらえないよりはマシです。きっちり申請してやりましょう。

首都圏で言うと、神奈川県は不妊検査への助成金制度はありません。埼玉県は、助成金制度あります。同じ県内でも市や区によって違いますね。でも、助成金があっても大体は５万円が平均値。まぁ検査によってかかる予算がそもそもそんなものですから良しとしましょうか！

一般不妊治療（タイミング、人工授精）でもらえる助成金

国からの助成はありません。ケチ（２回目）！！！

東京都は一般不妊治療の助成金があります。しかし！前述の不妊検査の助成金と合算なのです。詳しくは東京都福祉保健局の「不妊検査等助成費用の概要」をご覧ください。検査＋一般不妊治療で最大５万円の助成。検査一通りですでに３－５万円、人工授精１回したら足が出る金額ですね。つまりは、一般不妊治療に助成金はどこからもほぼ出ないのです。

他の都道府県を見ても同じ。不妊検査でいくら、一般不妊治療でいくら、と分けて請求できる助成金は見つかりませんでした。だいたいが、不妊検査＋一般不妊治療で５万円。検査と人工授精１回でしょう。

「人工授精って何回くらいで妊娠できるの？」でお話しした通り、人工授精１周期あたりの妊娠率はたったの20-30%。人工授精はだいたい６回くらいは粘りますから、助成金の範囲だけで妊娠するのはとっても難しいと言わざるを得ません。

特定不妊治療（体外受精、顕微授精）でもらえる助成金

国からの助成金として特定不妊治療費助成事業があります。詳しくは、厚生労働省の「不妊に悩む方への特定治療支援事業」をご覧ください。体外受精・顕微授精に進んだあなたが助成金を受け取れるか、基準は２つ。

  • 体外受精・顕微授精の治療期間の初日、妻の年齢が43歳未満である夫婦
  • 夫婦合わせた所得（年収から控除をもろもろ引いたもの）が730万円未満である夫婦

どうでしょう？当てはまりましたか？「結構厳しい」と感じた方もいるでしょう。体外受精・顕微授精をしている方のなかで、この助成金を受け取っている方は実は半分もいません。

国からの助成金の規制に引っかかってしまい、助成金を受け取れない方も、ご自身の都道府県または市区町村で必ず検索してみてください。独自の助成金を設定している場合が多々あります。たとえば、東京都では所得制限が2019年4月から905万円未満に引き上げられました。国が助成しない分は、都の予算から助成を行います。港区はさらに例外で、所得制限がありません。住民のほとんど全員が所得制限に引っかかるせいのようです・・・さすが。

港区に住民票があればいいのだからいっそ引っ越すかと考える方もいるかもしれませんね（いないか）。港区の家賃相場は最安の田町駅から結構遠いワンルームでも10万円・・・。高い・・・。ところで助成金は、採卵１回１５万円（初回30万円）、移植１回7.5万円で、最大６回までです。現実的には良好胚がとれた時点で移植するでしょうから、ありえない話ですけど、一番お得（？）な採卵６回をしたとして、105万円の補助ですから、港区ワンルーム１年分の家賃よりずっと安いですね・・・。初期費用など考えると、こういうセコイ考えは結局骨折り損のくたびれ儲けのようです。

医療費控除で返ってくるお金

確定申告が必ず必要です。「いつも年末調整だけだよ」という人！要注意ですよ！自分で確定申告しないと医療費控除の還付は絶対に受けられません！しかもさかのぼっての申請は却下されますから、その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費は必ず年明けの期限までに確定申告をしましょう！

不妊治療関連で対象となるのは以下のものです。

  • 病院でやった不妊検査代（病院で行った検査のみ）
  • 病院でやった一般不妊治療代（診察代・処置代・薬代すべて）
  • 病院でやった特定不妊治療代（診察代・処置代・薬代すべて）
  • 通院にかかった公共交通機関の交通費（自家用車のガソリン代・駐車場代は除く。タクシーは体調不良の証明が医師からあれば認められうるが原則難しい）
  • 手術費・入院費（個室代は除く）

「えーこれは認められないの？」というものは以下です。

  • 自分で妊活のために買った基礎体温計
  • 自分で買った排卵検査薬
  • 自分で買った妊娠検査薬
  • 自分で買ったサプリや漢方
  • 不妊治療のために休んだ診断書代

とにかく、「病院でやったもの」しか申請できないのですね。

また、夫婦合算の医療費をふたりのうちどちらかがいっぺんに確定申告すればよいです。

税金の計算は大変ややこしいのですが、最悪、領収書と交通費のメモだけとっておいて、すべて税務署へもっていく・・・という方法でもいいでしょう。時間はかかりますが、プロの職員が手伝ってくれます。今はWEBでの確定申告も案外楽チンですよ。

どれくらいお金が戻ってくるのでしょうか。医療費控除額×所得税率が医療費控除として還付される額です。

  • 医療費控除額＝〔その年中に支払った医療費〕－〔保険金などで補填される金額〕－〔10万円 もしくは 所得金額×５％（どちらか少ない額）〕
  • 所得税率＝〔夫婦どちらか年収が高い方の年収〕　－　〔いろいろな控除〕から課税される所得金額を算出し、下の表で税率を見る
国税庁より

ポイントは、所得税率が高いほど医療費控除の還付額が大きいということです。所得税率は、年収で決まりますから、夫婦のうち、年収の高いほうが確定申告をすると、ちょっとお得になりますね。

ギリギリ助成金がもらえなかった、世帯年収800万円の夫婦を例にとってみます。内訳は、夫が500万円（所得金額350万円）、妻が300万円（所得金額200万円）とします。体外受精を行い、100万円で妊娠できて治療を終了したとしましょう。助成金はもらえませんでしたので補填はありません。

夫の方が年収が高いので、こちらで確定申告をします。医療費控除額は、計算式によると医療費の100万円 から、所得金額×5%の17.5万円もしくは10万円のどちらか少ない方を引きます。この場合、10万円のほうが少ないですから、医療費100万円から10万円を引いて、90万円です。所得税率は20%ですから、90万円×20%で、18万円が還付されることになります。そこそこ大きいぞ！これは忘れたらいけませんね！

不妊治療ための民間保険

あります！ここ各社がこぞって特定不妊治療・高度生殖補助治療の費用を保障する特約付き保険を販売し始めました。

しかし、加入から給付までは２年程度あけないといけなかったり、採卵か移植１回あたり２－５万円程度しか保障されなかったり、回数制限も１０回前後だったりと「足元見てるなあ！」という感じですよねえ。最大で総額５０万～１００万円程度の保障のために、月５千円～１万円。うーん、実際どうなんだろう？！もちろん、保障内容は不妊治療だけじゃないので、結婚を機に保険に入るとかいうときには候補になるのかもしれないですね。

出生前診断は助成金や医療費控除の対象外！

羊水検査、新出生前診断（NIPT）すべて対象外です。１０－２０万円が相場ですので、めでたく妊娠された方で出生前診断もするぞという方は、医療費控除の還付金を足しにしてください・・・。